一般廃棄物（事業ごみならば、可燃ごみが主な対象）の処理施設は、自治体によって施設の能力に差があります。
小規模施設だと発電できるエネルギーが不足していますが、栗田工業のKURITA DRANCO PROCESSを併設する事で、エネルギー回収効率をアップできるとの事です。
全国各地の一般廃棄物処理施設で発電出来るようになると、面白いですね。
栗田工業株式会社（本社：東京都中野区 社長：門田 道也）は、本年4月にスタートした中期経営計画「MVP-22（Maximize Value Proposition 2022）」において、「水資源問題の解決」「持続可能なエネルギー利用の実現」「廃棄物の削減」「産業の生産技術進歩」を重点的に取り組むべき課題と捉え、社会との共通価値の創造に注力しています。
出典 栗田工業
